United Kingdom 国連 1983 発行 |
切手で綴る イギリスの大航海（Naval Voyage
of Britain）海軍（1-4）
チャールズII世 在位：1660-1685 Charles II of England イングランド王国 スチュワート朝（1603-1649）第3代 |
大航海物語 イギリス編★ |
| BURBUDA チャールズ2世  バーブダ 1970/10/15 発行 |
| イギリス市民戦争（清教徒革命） | |
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| 1642 イギリス市民戦争350年記念 1982 イギリス 1982/6/16 発行 |
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・チャールズ2世 Charles II of England （1630/5/29〜在位1660/5/29〜1685/2/6） 王政復古(1660/5月)でイングランド・スコットランド・アイルランドの王 イングランド王 チャールズ2世（Charles II、在位1660/5/29-1685/2/6）31才在位 アイルランド王 チャールズ2世（Charles II、在位1660/5/29-1685/2/6）31才在位 スコットランド王 チャールズ2世（Charles II、在位1660/5/29-1685/2/6）31才在位 ・スコットランド王 チャールズ2世（Charles II、在位1649/2/5-1651/9/3）18才在位 ステュアート朝（Stuart dynasty：1371-1714）第３代の君主 生誕地：イギリス王国ウェストミンスター市(#9-60)セントジェームズ宮殿 （St James's Palace, Westminster, England, UK） 没 地：イングランド王国ロンドン(#9-60)"ウェストミンスターのホワイトホール宮殿" （Whitehall Palace of Westminster, London, England, UK）54才没。 チャールズII世は、清教徒革命(イングランド内戦)で処刑されたチャールズ1世と王妃でフランス王アンリ4世の娘ヘンリエッタ・マリア(Henrietta Maria of France, 1609-1669)の次男(兄は夭逝)としてロンドンの宮殿で生まれました。
1654年に第一次英蘭戦争(1652-1654)で争っていたイングランド共和国とオランダがウェストミンスター条約を締結、和睦条件の1つとしてステュアート家とオラニエ家の援助を断つことが盛り込まれ、チャールズに援助していた妹オランダ総督オラニエ公ウィレム2世(Willem II van Oranje-Nassau, 1626-在位1647-1650/11/6)妃メアリー(Mary Henrietta Stuart, 1631-1660)がオランダ国内から退去になって打撃になりました。フランスもスペインとの戦争(仏西戦争, 1635-1659)でイングランド共和国に近付くことを考えたため、チャールズはフランスを去ってドイツのケルンへ亡命。1656年にはスペインと同盟を結びスペイン領ネーデルラントのブリュージュに移動後、現ベルギーのブリュッセルへ移動しました。
・結婚 1662年、ポルトガルの国王ジョアン4世の王女カタリナ（Catarina de Braganca、1638-1705）と結婚。王女カタリナはイギリスではキャサリン・オブ・ブラガンザ（Catherine of Braganza）と呼ばれ、インドのボンベイ（ムンバイ）や北アフリカのタンジールを持参金にしたので、これらの領土はイングランド領になりました。チャールズ2世との間に子供は生まれませんでした。チャールズ2世には結婚前からシャティヨン公爵夫人イザベル・ド・アンジェリク、ルーシー・ウォルター、エリザベス・キリグルーなど数多くの愛人があり、以後もネル・グウィン、ルイーズ・ケルアイユ、フランセス・ステュアート、バーバラ・パーマーなど多くの愛人を持っていました。また、認知しただけでも14人の庶子があり、愛人などが産んだ庶子達に大盤振る舞いの叙爵や屋敷をあてがい「陽気な王様」の渾名がありました（但し庶子に王位継承権はなかった）。 なお、あまりの艶福家だった王を見かねた殿医のドクター・コンドーム（Doctor Condom, ?）が王のために牛の腸膜を使った避妊具を開発したのがコンドームの始まりというのは広く普及した俗説で、そうした医師が存在したことを示す史料はなく、コンドームの原型もチャールズ2世の時代から約100年前にすでに有ったと言われています。 ・治世 チャールズ2世期のイングランド議会（騎士議会）は王党派が主導権を終始握り続けた長期間にわたる体制下にあって、騎士議会はチャールズ2世を終始支持したものの、財政問題や対フランス外交を巡って国王と議会の間の意見対立が次第に深刻化して、後の名誉革命の遠因となりました。1661年に議会は常備軍を解散させるも、国王警備など一定の範囲で存続と再軍備は認められ連隊が次々と創設されました。1662年、財政上の
1667年に徴税請負人を廃止して、中央による税の直接徴収を開始しました。これによって税収は増加したものの、逆に税制の透明化が進んだことで、歳入に対する官庁・議会のチェックが容易となり、結果的には議会による課税承認権を盾にした税制や財政への関与が進み、却ってチャールズ2世の思惑であった自立的な財政運用（財政的側面からの絶対王政確立）を不可能とする効果を生むことになりました。 1668年にはスウェーデン・オランダと対仏三国同盟を結び、ネーデルラント継承戦争(War of Devolution, 1667/5/24-1668/5/2,仏勝利)でスペイン領ネーデルラントを侵略するフランスを阻止しました。これは貿易上の競争相手であるフランスの台頭を嫌う議会の要求によるもので、フランスで亡命生活を送り、親仏的思考の持ち主であったチャールズ2世の本意にはそぐわないものでした。オランダ占領を狙うフランス王ルイ14世は1670/5/22、チャールズ2世とドーヴァーの密約(Secret Treaty of Dover,1670/6/1,英仏、オランダ侵略戦争(Franco-Dutch War,1672-1678)第三次英蘭戦争が開始)を結び、22万5千ポンドの年金と引き換えにイングランドがフランス側に参戦するように求めました。この秘密条約では、チャールズ2世や後継者ジェームズのカトリックへの改宗も約束していました。 1672年、フランスはオランダ侵略戦争（仏蘭戦争 Franco-Dutch War, 1672-1678）を起こしてオランダに侵攻するも、オランダはオラニエ公ウィレム3世（チャールズ2世甥）をオランダ総督に立て、オーストリアやスペインと同盟を結んだため、フランス軍は撤退。チャールズ2世はこの戦争の初期に大艦隊を編成して第三次英蘭戦争（1672-1674）に踏み切るも、オランダのロイテル提督に敗れた上、1672年に発した信仰自由宣言を議会に非難され翌1673年に戦費承認と引き換えに撤回、非国教徒を職から排除する審査律の承認も強いられました。1674年には貿易再開を主張する議会の反発によりオランダと和睦、戦争を切り上げるほか無くなりました。特に第三次英蘭戦争中の1672年には、軍事関係以外の国庫支出の一時停止（事実上の財政破綻）を宣言したため、国内経済は大混乱になりました。
治世の晩年はカトリック信仰を宣言したヨーク公ジェームズの王位継承問題で議会が紛糾し、カトリック陰謀事件やライハウス陰謀事件が起こり、王位排除法案が提出されるまでになりました。ジェームズの排除により代わりにプロテスタントで庶子のモンマス公ジェームズ・スコットが王位継承者に想定されるも、チャールズは王権の侵害として頑なにモンマスへの継承を認めようとしませんでした。この際、ジェームズの王位継承を認めるグループが「トーリー党」（後の保守党）、認めないグループは「ホイッグ党」（後の自由党）と称され、これが二大政党制の起源ともいわれています。1678年、カトリック陰謀事件でシャフツベリ率いるホイッグ党が反カトリックを掲げ政府批判を行い、ダンビー伯とフランスの密約を暴露して弾劾、カトリックのジェームズの非難に及んだ。チャールズ2世は翌1679/1/24に騎士議会を解散させたが、解散後の選挙でホイッグ党が多数を占めた3月の議会はダンビー伯をロンドン塔へ投獄、王位排除法案提出でジェームズへの非難を止めなかったためジェームズをブリュッセルへ出国させた上で7月に2度目の解散を行い、翌1680/10月まで議会を開きませんでした。3度目の議会でも排除法案を巡って大論争で収拾がつかなくなったため1681/1月に解散。1681/3/21にオックスフォードで開会した議会も排除法案の審議で僅か一週間の3/28に解散、以後は議会を開きませんでした。 1685/2月、ホワイトホール宮殿（Palace of Whitehall、London 1530-1698) で心臓発作のため倒れ、臨終の床でカトリックに改宗、54才で崩御。後継の国王には弟ジェームズがジェームズ2世として即位しました。
なお、リターン号の来航情報は、1年前の寛文12(1672)にオランダ通詞から長崎奉行に伝えられていました。1672/8/5には老中・土屋数直(慶長13(1608)-延宝7(1679)が、唐津藩主の大久保忠朝(寛永9(1632)-正徳2(1712)と島原藩主の松平忠房(元和5(1619)-元禄13(1700)に対して南蛮船来航時の対応に関する黒印状・朱印状・下知状の写しを渡し、「九州・西国筋急成る御用の時分」は相談するようにと命じていました。これで日本に入港できるヨーロッパの国はオランダ1国が長崎の出島に来航できることが確定しました。以後、日本とイギリスとの外交関係は嘉永7(1854)の日英和親条約締結まで途絶することになりました。 ・リターン号と日本の産品：〜 イギリス東インド会社がリターン号の船長に持たせた注文票には以下のようなものがありました。「我々は、諸君に日本からは金・銀・銅を、また東京（トンキン）や台湾からは、ダマスコ織、絹織物のみならず、その他極東地域やヨーロッパで我々の利益になるような品物をも持ち帰ってほしい。したがって、まず試みとして、次のような品物を送ってほしい。」 日本からは ・着物50着 ・漆塗り長持10個 ・漆塗り大箪笥40個 ・樟材2トン（バンタムではボルネオ産樟脳を輸入。日本産もヨーロッパへ輸出されている） ・大きな壺20個 ・上質日本陶器製の盃10対 ・屏風10対 ・など。 なお、イギリス東インド会社が台湾と日本に派遣したリターン号は、1673年に長崎に到着し、日英貿易の再開を要請しました。徳川幕府は２ヵ月の検討の末、船長の貿易再開の申出を却下しました。リターン号到着前に、オランダ会社が幕府に良くない情報がもたらされていました。 リターン号は長崎を出帆した後、台湾に寄港しました。そこには台湾国王と英東インド会社との協定により、イギリス商館が建設されていました。英東インド会社はイギリス製の毛織物を日本に売り、少しでも多くの銀を手に入れようとしました。彼らは日本市場の需要を誤解しており、イギリスの毛織物は東アジアの何処でも売れませんでした。1680年英東インド会社は台湾での貿易を断念し、台湾の工場を閉鎖しました。英東インド会社は中国本土への工場設立に失敗しました。1680年代に台湾王が清朝に降伏した後、清朝は広東省に新たな貿易統制制度「海関」を導入しました。英東インド会社はこの新しい制度への適応を余儀なくされました。ヨーロッパから持ち込まれた銀と中国茶の交換が始まりました。当時、日本市場はオランダ人を除き、ヨーロッパ商人に対して閉ざされていました。 ・上記はこちらの文献などを参照させてもらいました。 2012/2/12、令和7年 2025/10/25 |
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